せぼね診察と治療
開業まで脊椎脊髄外科専門医・指導医として10年以上診療を行ってまいりました。
指導医リスト (smp.ne.jp)
これまでの経験を生かし、神経学的診察と各画像検査から的確に診断を行い、治療を行います。
（当院では現在、トリガーポイント注射、神経根ブロック注射は、原則行っておりません。）
また、当院では学校脊柱側弯症検診で陽性となった際の2次検診を行っております。日本側弯症学会員として、正確な診断と適切な処置を心がけております。高度な治療が必要な際には、弘前大学附属病院整形外科の側弯外来を紹介させて頂いております。
東北エリアの医療機関一覧｜側弯症TOWN（患者向けサイト）｜日本側彎症（そくわんしょう）学会 (sokuwan.jp)
当院には設置していないCT画像検査、MRI画像検査が必要な場合は、画像撮影のために弘前総合医療センターにお願いしております。
当院は弘前総合医療センターの登録医に認定されており、医療機器の共同利用が可能となっております。これにより、患者様は弘前総合医療センターへの紹介状を持参しなくとも、弘前総合センターのCT装置やMRI装置などの利用が可能となっております。
弘前総合医療センター現地でのお支払いはなく（当院でお支払い頂きます）、画像検査後はご帰宅頂けます。
画像検査結果は数日後に当院へ送付されてまいりますので、結果説明は当院で行わせて頂きます。
骨粗鬆症診療
骨粗鬆症の有病率は1280万人（男性300万人、女性980万人）とされており（骨粗鬆症ガイドライン2015年）、大腿骨近位部骨折や脊椎椎体骨折に代表される、四肢や体幹の骨折を引き起こす疾患です。
骨粗鬆症は生活機能や生活の質を低下させるだけでなく、長期的には骨折の有無にかかわらず、死亡リスクを有意に上昇させます。
これらのことから、骨粗鬆症の予防と早期発見、早期治療が重要となります。当院ではガイドラインで推奨されておりますdual-energy X-ray absorptiometry (DXA)による骨密度測定が可能であり、正確な診断を行うことができます。2024年6月24日からはX線骨密度測定装置を新調し、GEヘルスケア製のPRODIGY Fuga-C Liteを導入しております。
さらに採血検査で骨代謝マーカーを測定することで治療効果判定も行っておりますので、40歳以上の特に女性では、お気軽にご相談くださればと思います。
青森県では数少ない日本骨粗鬆症学会認定医の資格をもったクリニックです。同学会認定医として、エビデンスに基づいた骨粗鬆症診療を行ってまいります。
超音波検査（エコー）
当院ではエコーを用いた診療を取り入れております。
エコー検査は手軽に侵襲なく何度でも行うことが可能で、費用もCTやMRIに比べて安価です。
また放射線被ばくがないため、妊婦さんでレントゲン撮影ができない場合でも繰り返し画像評価ができます。
最近ではエコーの解像度が上がり、神経や腱などもはっきり判別できるようになってきたため、エコーを見ながら同時に治療（エコーガイド下穿刺や関節内注射）をすることが可能となっております。
当院では、変形性膝関節症に対してもエコー評価を施行しております。変形性膝関節症に対するエコー評価分野で多くの報告をされております千葉大輔先生や石橋恭太先生らの論文を参考に、膝関節内の内側半月板の内側逸脱（ずれ）の評価と、水腫（水のたまり）の評価を行っております。内側半月板がずれることで、膝のクッション作用が低下し、急激に軟骨が減ることがあります。また、膝の水がたまっていると、軟骨のすり減りが進行し、膝周囲の筋肉が減少すると報告されております。変形性膝関節症をエコーで正確に評価することで、治療方法の選択に役立てております。
拡散型体外衝撃波（BTL-6000 トップライン）
体外衝撃波とは、非侵襲的に組織の深部までエネルギーを伝播し、組織再生を促進する治療法です。体外衝撃波は1980年代に腎臓結石を破砕する際に初めて使用され、現在は整形外科、スポーツ医学、リハビリテーションなどで幅広く使われています。
国際衝撃波治療学会では、足底腱膜炎やアキレス腱炎、膝蓋腱炎、上腕骨内側上顆炎や外側上顆炎、腱板炎など上下肢の慢性的な腱障害が対象疾患としております。
当院では、BTL JAPAN社製の「BTL-6000 トップライン」を導入しており、対象患者様には週に1-2度、トータル4-6週ほどの治療を行います。
医療被ばくに関する取り組みについて
当院では医療行為による医療被ばく（患者さんが受ける被ばく）や、職業被ばく（医療従事者が受ける被ばく）を低減する試みをしております。
具体的には超音波検査（エコー）による診断や、単純X線撮影を最低限にするようにしております。また、医療スタッフの被ばく低減に向けても、被ばく量の測定や防護服装着を徹底するなど日常的に留意しております。
また当クリニック院長は関連学会に参加・啓蒙活動を行い、情報のアップデートも行っております。